食品製造2施設の自家消費太陽光｜月別・日別・時間別の運用実績

設計の判断：屋根を最大限に使い、需要を上回る分は出力を抑える

自家消費太陽光の設計で最初に決めるのは、屋根にどこまでパネルを載せるかです。少なく載せれば発電を使い切りやすい一方、屋根が余ります。多く載せれば、晴れた日に発電が需要を上回ります。本2施設では屋根の設置可能範囲を最大限に使い、需要を上回る分は出力を自動で抑える構成としました。

このため、発電量はパネル枚数だけでは決まらず、日射とその時間帯の需要に左右されます。

屋根を広く使う構成が常に有利とは限りません。出力を抑える時間が長いと、パネルを増やしても自家消費できる電力はそれほど増えないためです。設置量を抑える構成と、屋根を活用して出力制御する構成を、設備費と実際に自家消費できる電力量で比較します。

前提となる需要：土日の昼間も電力を使う施設でした

この構成が活きるかどうかは、発電する昼間にどれだけ需要があるかで決まります。休日に需要が落ちる施設では、出力を抑える時間が増えるためです。

導入前の1年分のデータを平日と土日に分けて集計しました。平日昼間の使用量を100とすると、土日は施設Aが約98、施設Bが約103でした。いずれも、土日の昼間に平日とほぼ同じ需要があり、発電を活かしやすい条件でした。

ただし、曜日別の平均だけで、すべての時間帯で発電を使い切れると判断できるわけではありません。工場ごとの確認項目は、工場に太陽光を導入する前の確認ポイントをご覧ください。

8か月の結果：施設Aは使用電力量の約22%、施設Bは約15%を自家消費でまかないました

では、実際にどれだけ自家消費できたのか。2026年3〜10月の8か月間で、施設Aが自家消費した電力は約47,398kWh、施設Bは約21,907kWhでした。これを各施設の使用電力量全体と比べると、自家消費でまかなえた割合は約22%・約15%になります。

電気料金に換算すると、8か月で2施設合計 約148万円相当（試算）

8か月間の自家消費電力量を料金単価で換算すると、次の金額に相当します。

kWhは電力量を表す単位です。1kWの機器を1時間使うと1kWhになります。正確な数値と計算式は、ページ末尾の詳しいデータと計算方法に掲載しています。

運転して分かったこと①：発電量は月・日で大きく変動します

8か月の合計だけでは見えないのが、発電量のばらつきです。発電量は日射と需要の両方で決まるため、使用電力量が多い日ほど発電量も多い、という関係にはなりません。月別・日別・時間別の順に実測値を示します。

月ごとに見ると、発電が多い月は施設によって違いました

確認した3〜10月の中では、施設Aは5月、施設Bは7月の発電量が最多でした。下のグラフは、各月の発電量を示しています。

発電量は日射の強さに左右され、施設の需要に応じて出力制御も加わります。設備容量も異なるため、棒の長さだけで優劣は判断できません。

10月は、発電が多い日と少ない日で約10倍の差がありました

両施設とも、10月で最も発電したのは1日、最も少なかったのは26日でした。施設Aは約225kWhと約22kWh、施設Bは約128kWhと約13kWhです。気象庁アメダス（小田原）の記録では、1日は日照8.5時間で降水なし、26日は日照0時間で54mmの雨でした。晴れた日と雨の日の差が、そのまま発電量の差に表れています。

日ごとの差が大きいため、特定の1日だけで年間の効果は判断できません。導入検討時も、季節や需要の傾向と合わせて確認します。

1日の中でも、発電量は時間帯で変わります

晴れた10月1日は、朝から増えて昼前後にピークとなり、夕方に減少しました。雨の10月26日は、昼間も低い水準にとどまりました。下の図は、同じ施設の2日間の比較です。

そのため、需要のある時間帯と発電する時間帯がどれだけ重なるかが効果を左右します。月々の電気料金だけでは分からないため、30分ごとの使用電力データで確認します。

図は1時間ごとの発電量です。データがない時刻は線でつないでいません。気象庁アメダス（小田原）の観測では、10月1日は日照時間8.5時間・降水量0.0mm、10月26日は日照時間0.0時間・降水量54.0mmでした。観測点は施設の所在地そのものではなく、日照時間は推計値です。

運転して分かったこと②：自家消費率100%でも、施設全体では約15〜22%でした

もう一つ分かったのは、「自家消費率」だけでは効果を測れないことです。自家消費率は「発電した電力のうち、施設内で使った割合」、まかなえた割合は「施設の使用電力量のうち、自家消費でまかなえた割合」です。分母が異なるため、同じ設備でも数値は大きく変わります。

施設Bは、8か月間に発電した約21,907kWhをすべて施設内で使い、自家消費率は100%でした。それでも、施設全体の使用電力量 約142,167kWhに対しては約15%です。施設Aも、自家消費率 約99.4%に対して、まかなえた割合は約22%でした。

さらに、需要に合わせて出力を抑える構成では、自家消費率は「抑えた後の発電量」に対する値になります。自家消費率が100%でも、発電できたはずの電力をすべて活かせたとは限らず、削減額も分かりません。導入を検討するときは、自家消費できた電力量（kWh）と施設全体をまかなえた割合を確認します。

なお、約22%・約15%は、この2施設の2026年3〜10月の実績です。設置容量、日射、需要の量と時間帯、出力制御の条件によって変わります。パネルを増やしても、余剰となる時間帯の出力を抑えるだけでは、自家消費できる電力は同じようには増えません。

この結果を支える設備：2施設の概要

ここからは、この結果を支える設備と施工の内容です。施設Aは585Wのパネル90枚（52.65kWp）、施設Bは同48枚（28.08kWp）の設備です。設備容量は次のとおりです。

DC容量はパネル公称出力の合計、表のPCS容量は監視画面の登録値です。PCSは、パネルが発電した電力を施設で使える形に変換する機器です。設備資料と監視画面では、示す値の種類が異なります。

施工写真

屋根上へのパネル設置と、固定部の締付作業を紹介します。写真は当該工事の記録です。施設A・Bを区別して掲載しています。

屋根の形状に合わせてパネルを配置した状況です。パネルの固定部と、列の間を通る配線・配管を確認できます。

トルクレンチを使って固定部を締め付けている状況です。写真で確認できる作業を紹介しており、設定値や測定値の合否を示すものではありません。

施工内容と確認作業

当社は、電力申請から設計・施工までを自社で手がける電気工事会社です。本2施設でも、設備構成の検討から施工まで携わりました。ここでは、屋根上の施工内容を写真とあわせて説明します。

屋根の形状に合わせたパネル配置

屋根上には、段差や既設設備、配線を通す場所があります。これらを避け、屋根端からの離隔や点検用の通路を確保したうえで、設置できる範囲にパネルを配置しています。施設Aの写真では、パネル列の間を配線・配管が通る状況が分かります。

パネル固定部の締付作業

パネルは屋根上の固定金具で支えます。施設Bの写真では、固定部をトルクレンチで締め付ける作業を確認できます。固定する位置や締付条件は、採用した金具・パネルと施工条件に合わせて確認する項目です。

施工写真は記録、発電量は運用データで確認します

施工写真は、設備の設置状況や作業を示す記録です。一方、発電量や自家消費できた電力量は、運転後の監視データで確認します。写真だけで発電量や削減額を判断せず、運用結果と合わせてご覧ください。

自社で検討するなら：削減額は使用電力量と料金単価で決まります

削減額は「自家消費できる電力量（kWh）× 料金単価」で決まります。自家消費した分だけ、電力会社から購入する電力が減るためです。

同じ電力量を自家消費しても、契約プランや時期によって単価が違えば、金額は変わります。導入時の提案より単価が下がっている場合は、当時の試算と現在の効果を分けて見直します。なお、基本料金は契約電力で決まるため、自家消費だけでは原則下がりません。

投資として判断する場合は、設置費用に加えて、点検や機器交換の費用も含めます。詳しくは費用と回収年数を考えるときのポイントをご覧ください。

まずは使用電力データと料金明細を確認します

料金明細と使用電力データから、いつ・どれだけ電力を使っているかを確認します。あわせて、離隔や点検通路を確保したうえでの設置可能枚数と、需要に合わせた出力制御の方法を検討します。資料がすべて揃っていなくても、分かる範囲からご相談いただけます。

みらい電設の対応範囲と進め方は、法人向け自家消費太陽光のサービスページをご覧ください。

詳しいデータと計算方法

ここからは、数値の根拠を確認したい方向けの資料です。運用データはHuawei FusionSolarの監視画面、設備情報は出力対比表・配置図・システム構成図、導入前の使用量は30分ごとの電力データを使っています。屋根の活用と出力制御の方針は、設備構成の検討から施工まで携わった当社担当者の説明に基づいています。

発電量は、出力調整後に実際に発電した量です。今回の集計では、調整しなければ発電できた量や、抑えた量までは分かりません。制御は需要を上回らないことを目指す仕組みですが、施設Aの監視値には8か月で276kWhのエクスポート（系統への流出）が記録されています。そのため、系統への流出が常にゼロだったとは記載していません。

構成資料には、出力の調整に用いる制御機器と、系統側へ電力が流れたときに働く保護機器が示されています。保護機器の設置と、日常の出力調整は別の機能です。メーカー資料で確認できる機能と、この設備で実際に設定された制御条件も区別しています。監視データから、発電を抑えた時間や量を算出したものではありません。

対象期間は2026年3月1日〜10月31日です。監視画面の連携日は2026年2月21日ですが、設備が運転を始めた日と同じとは限りません。2月は連携開始月、11月はデータ取得時点で途中のため含めていません。運用データの取得日は11月9日、設備資料と導入前データの照合記録日は11月10日です。

月別・日別・時間別の数値は、合計を照合しています。計測点の位置、欠測の理由、電力会社の明細との対応は確認中です。本ページは監視データによる結果であり、請求書で確定した削減額や年間実績を示すものではありません。

金額は、自家消費電力量 ×（電力量料金単価＋再エネ賦課金単価）で試算しています。単価は料金プラン「市場調整ゼロプラン」の2026年電力量料金17円21銭/kWh、再エネ賦課金は2026年3〜4月3円98銭、5月以降4円18銭/kWhです。基本料金は含みません。料金プランの単価差により、2施設合計で約134〜149万円の幅があります。契約内容・燃料費調整・単価改定により、実際の請求額は変動します。

発電調整の一般的な仕組みは、制御機器メーカーの公式説明（6.9.2・6.9.5）でも確認できます。製品が持つ機能の説明であり、この設備の実際の設定値や試験結果を示すものではありません。

よくある質問

掲載元と技術監修の体制

掲載元は、みらい電設です。設備構成の検討から施工まで携わった当社担当者の説明と、設備資料・監視データを基にまとめています。当社の技術監修者の経歴・資格は、森 大輔の監修者プロフィールをご覧ください。

公開日：2026年11月10日（最終更新：2026年11月10日）