工場・倉庫・事業所向け
太陽光を載せられるか。つくった電気をどれだけ使えるか。工事に何が必要か。この3点を、屋根・電気の使用データ・受電設備から一緒に確認します。
みらい電設は、法人向け自家消費型太陽光の現地調査、設備検討、電力申請、施工、試験、運用後の相談に対応しています。設備だけを切り離さず、既存の電気設備や操業への影響まで含めて検討します。
まずは、料金明細や屋根図面など、手元にある資料から相談できます。現地調査・見積りは無料です。
自社施設に設置できるか、まず3つを確認します
屋根が広くても、そのまま工事を始められるとは限りません。発電した電気の使い道と、既設設備へ安全につなぐ方法まで確認してから、設置量と工事内容を決めます。
| 確認するもの | 分かること | 確認後に検討すること |
|---|---|---|
| 屋根・建物 | 面積、屋根材、防水、荷重条件、日影、点検動線 | パネル配置、固定方法、補修・補強の要否 |
| 電気の使用状況 | 昼間・土日・季節ごとの使用量、ピークの時間 | 使える発電量、容量、発電調整の方法 |
| 受電設備・配線 | 変圧器、盤内スペース、接続先、配線ルート | 追加する保護機器、停電作業、試験の範囲 |
工場の操業や休日負荷については工場向け太陽光の確認ポイント、現地調査の内容は設置可否を調べるときの確認事項で詳しく説明しています。
電気代の削減は、実際に使える電気の量から考えます
太陽光でつくった電気を自社で使うと、その分を電力会社から買わずに済みます。金額に直すときは、実際に使える電力量と、減らせる料金単価を確認します。
「自家消費率100%」は、発電した電気を全部使ったという意味です。施設が使う電気を全部まかなったことや、電気代が100%減ることではありません。
使用量が少ない時間がある施設では、設備容量を抑える方法と、屋根を活用しながら発電量を調整する方法を比較します。増やしたパネルからどれだけ電気を使えるか、そのための費用はいくらかを合わせて判断します。
投資回収は、設備費だけでなく、点検・保険・修繕・機器交換まで含めて確認します。基本料金への効果も、ピークが出る時間と契約条件を調べて判断します。詳しくは回収年数と費用対効果の考え方をご覧ください。
食品製造2施設で確認した、導入後の運用データ
設備の構成・施工に参加した当社担当者の説明と設備資料、監視データを基に、食品製造2施設の運用を整理しました。顧客名・施設名は公開していません。
| 確認した結果 | 施設A | 施設B |
|---|---|---|
| 太陽光でつくり、施設内で使った電気 | 約47,398kWh | 約21,907kWh |
| 施設全体の使用量をまかなった割合 | 約22% | 約15% |
約22%・約15%は、この2施設の8か月の結果で、食品工場全般の目安ではありません。屋根に載る設置容量、日差し、電気を使う量と時間、発電調整の条件によって変わります。
今回の設備は、設置できる屋根の範囲を活用し、施設の使用量を上回らないように発電を調整する方針です。ただし、これはどの施設でも同じ設備量が適するという意味ではありません。
月別・日別・時間別の発電量と計算の根拠は、食品製造2施設の運用実績を見るにまとめています。
8か月の監視データによる結果です。年間実績や、請求書で確定した電気代削減率ではありません。当社の個別工事の担当範囲と、案件全体のEPC責任は分けて説明します。
設計から運用まで、どこを担当するかを明確にします
新設する太陽光だけでなく、建物側の受電設備・保護・配線までつながって初めて、運用できる設備になります。相談段階で確認した内容を、設計・見積り・工事の範囲へ落とし込みます。
| 段階 | 主な確認・対応 | 事前に明確にすること |
|---|---|---|
| 調査・計画 | 使用データ、屋根・建物、受電設備、設置場所の確認 | 資料で判断できる範囲と現地確認が必要な範囲 |
| 設備検討・見積り | 容量、配置、接続、出力調整、追加工事の整理 | 機器・足場・補修・受電改修・試験の内訳 |
| 申請・協議 | 電力会社への申請、必要な協議、補助金利用時の工程確認 | 申請主体、提出資料、契約・着工条件 |
| 施工・試験 | パネル・PCS・配線・保護機器、接続、必要な試験・確認 | 停電範囲、責任分界、試験記録の引渡し |
| 運用後 | 監視値の確認、点検・不具合・機器更新の相談 | 点検契約、保証、故障時の窓口と対応範囲 |
契約前に、当社・設備所有者・他の工事会社・電気主任技術者等の担当範囲を案件ごとに整理します。受電設備の改造や保護継電器の取付・試験が必要な場合も、太陽光の工事と合わせて検討します。
設置場所や規模が違う施工実績も確認できます
大きな屋根、地上設置、カーポートでは、工事の条件が変わります。容量だけで比較せず、設置方法や既設設備への接続も見てください。
各事例では、設備容量だけでなく、施工した範囲や接続条件も紹介しています。自社に近い条件を確認する資料としてご活用ください。
操業と申請の条件を確認して、工程を組みます
パネル設置や配線ルートの工事と、受電設備への接続では、操業への影響が違います。停電が必要な作業を洗い出し、工場側と作業日・時間・範囲を調整します。
補助金を使う場合は、利用できる制度だけでなく、契約・発注・着工の条件を先に確認します。採択や交付を前提に工事を進めず、使えない場合の計画も分けて検討します。
県・市区町村の制度は年度・所在地・申請区分で異なります。受付状況は神奈川県の法人向け太陽光補助金の確認ページと各制度の公式案内を確認してください。
相談時は、分かる資料から確認します
最初からすべての資料を揃える必要はありません。料金明細だけ、図面だけという段階でも、次に何を確認するかを整理できます。
- 直近12か月の電気料金明細
- 30分ごとの電気使用データ
- 施設用途、操業時間、休日、将来の設備増設予定
- 屋根図面、単線結線図、受電設備の情報・写真
みらい電設株式会社は神奈川県平塚市を拠点に、法人向け電気設備に対応しています。所在地、設備規模、工事内容から対応エリアと進め方を確認します。建設業許可：神奈川県知事許可 第088603号。
掲載元と技術監修の体制
制作・掲載：みらい電設株式会社。技術監修者の経歴・保有資格・監修方針は、森 大輔の監修者プロフィールをご覧ください。