法人向け自家消費型太陽光は導入できる？現地調査で確認するポイント

屋根の種類・形状・強度条件を確認します

屋根条件は、太陽光パネルが載るかどうかだけでなく、施工方法やコストにも影響します。
法人向け太陽光では、ハゼ付き折半屋根は比較的検討しやすい一方、88折版や陸屋根は架台条件や防水・荷重への配慮が増え、一般的にコストが上がりやすくなります。

また、大波スレートや、強度担保の確認が難しい屋根では、慎重な確認が必要です。
屋根の形状が太陽光に合っていても、それだけでそのまま進められるとは限りません。

特に、新築から年数が経過している屋根や、塗装・防水の劣化が進んでいる屋根では、先に補修を整理した方がよい場合があります。
無理に先行して施工すると、将来的な雨漏りや再工事のリスクにつながることがあります。

塗装や補修を先に整理したい屋根の例

屋根形状が太陽光に合っていても、既存屋根の状態によっては、そのまま太陽光工事に入らず、先に塗装や補修を整理した方がよい場合があります。

昼間の電力使用量と30分デマンドを確認します

自家消費型太陽光は、発電した電気を自社で使うことが前提です。
そのため、売電を前提に容量を大きくするのではなく、使用電力や設置可能面積に合わせて、適切な設置容量を検討することが重要です。

太陽光容量は、屋根に載る枚数だけで決めるものではありません。
現地調査では、30分デマンドを確認し、最大需要電力と設置可能面積を踏まえて、太陽光でどの程度の電力をまかなうかを整理します。

さらに、日負荷曲線や休日・非稼働時間の負荷も確認し、載せられるだけ載せるのではなく、使い切れる容量かどうかを見極めます。
昼間負荷が少ない施設では、屋根が広くても自家消費型太陽光が成立しにくいことがあります。

受電設備・キュービクル・変圧器容量を確認します

屋根に載せられる条件がそろっていても、受電設備側の状況によっては希望容量のまま進められないことがあります。
そのため、現地調査ではキュービクルの更新時期、変圧器の経年状況、PCB含有確認の要否、既存設備の容量条件を確認します。

また、変圧器容量との関係によっては、太陽光容量を希望どおりに設定できない場合があります。
容量が大きくなる場合は、絶縁トランスが必要になることもあります。

さらに、低圧接続以外では、受電設備への保護継電器の取付が必要になります。
そのため、既設キュービクルや盤に各計器を適切に設置できるかを確認したうえで、接続方法と機器構成を整理します。

PCSの設置スペースと配線計画を確認します

機器構成は、容量だけで決めるものではありません。
PCSの台数や大きさ、設置スペース、配線ルートによって、施工性とコストは大きく変わります。

配線が長くなりすぎると、使用する配線サイズや施工条件の影響でコストが上がりやすくなります。
そのため、現地では機器の設置位置、配線ルート、接続先を確認し、受電設備との相性も踏まえながら機器構成を決定します。

電流値の整理も行い、無理のない機器配置とコストアップしにくい構成を検討することが重要です。

監修・現地確認体制